今回はIn Deepさんの2026年4月5日の記事を紹介します。
「51年ぶりに訪れている混乱の景気循環サイクルの中で、最も深刻な事象は「飢餓による大量死の拡大」かもしれない」
51年ぶりに訪れている混乱の景気循環サイクルの中で、最も深刻な事象は「飢餓による大量死の拡大」かもしれない - In Deep
大量死を考え続けた十代から二十代
昨晩は何となく眠くならず、結局、朝まで起きてしまっていたのですが、お酒を飲みながら AI に「大量死の時代」について問うたりしていました。
・「人類の大量死はいつまで続くのか」ということをAIと話していた結論的な部分
NOFIA 2026年4月5日
この「大量死」という概念を初めて意識したのは、十代の頃ですかね。当時のカンボジアでポル・ポト政権による虐殺というのか、そういうことが行われていて、その実態が後になり徐々に明白になっていった頃です。
私の父親は教師だったんですけれど、父親の部屋に、特集された雑誌などがあり、それを読んだりして、「へえ」と思ったものでした。
同じ十代の終わりか二十代の初めの頃には「ガイアナの虐殺」というタイトルの本を古本屋で見つけて、何度も読み直したものでした。この本は、今見ますと、初版 昭和54年とありますので、やはり十代の終わりくらいですかね。この本は今でもアマゾンにありますけれど、何だか知らないですが、高いお値段となっています。
南米のガイアナにあった「人民寺院」というカルト組織において起きた集団自決事件（当時までのアメリカ人の集団死としとては過去最大の 914名が死亡）でした。自決というか、殺された人も含まれますが、ポル・ポト時代の出来事にしても、人民寺院の集団自決についても、
「何でなんだ？」
という普通の疑問から興味を持ったものですが、それらは、その後、私を表現（のようなもの）に向かわせるキッカケでもありました。
人民寺院については、コロナのパンデミックで、私たちの生活が完全に統制下にあった 2022年に「カルトを超えて （In Deep 2022/ 08/23）」というタイトルの記事でふれています。
この記事で、私は以下のように書いていました。時期的には、ワクチンキャンペーンが大々的に繰り広げられていた頃です。
2022年8月23日の In Deep より
洗脳 → 服従……という毎日メディアを通しておこなわれ続けたこの繰り返しを見て、何とも重い気分になっていたものですが、しかし、この方法論は、
「ガイアナの人民寺院で行われていたことと同じ」
でもありました。
人民寺院では、その「自決の決行の日」をホワイトナイト、と命名し、毎晩のように、その本番の「練習」を全員で続けました。1978年11月18日、その練習は本番へと移行し、人民寺院にいた信者たちは全員死亡しました。
ワクチン展開の中で、その光景を見続けている中で、日々、
「世界中が人民寺院か…」
とつぶやきながら、私は自身が完全にマイノリティとなったことにも気づいていました。「カルトを信じることができない」マイノリティです。
indeep.jp
結局、このキャンペーンでは「目立ったような大量死は起きなかった」わけですが（とはいえ、先日の「コロナワクチン5年目…」という記事でもふれましたように今後のことはわかりません）、いずれにしても、もう、ずっと、
「人類が大量死に直面している時代が続いているのではないかな」
と思うことはあります。
「ずっと」という時間区分は曖昧ですが、まあ…ずっとです。
現在は約51年周期の混乱サイクルの渦中
2年ほど前に、
「 2025年頃から経済の混乱と大量飢餓を含む 51年のサイクルが始まるかもしれない」
ということについて、金融・地政学サイクルのアナリストであるマーティン・アームストロング氏の景気循環理論を元にして書いたことがありました。
平たくいえば、景気循環には 8.6年ごとのサイクルがあり、その波が 6つ目となる 51.6年ごとに大きな混乱がある、という感じです。
以下の記事にあります。
・大量飢餓の時代：51年サイクルの「食糧の壊滅的な不足」が近づいている可能性がある中での準備のすすめ
In Deep 2024年5月15日
この記事を書いた 2024年から約 51.6年前（1972年〜1973年くらい）から始まった時代はどんなものだったかというと、目立つ出来事としては以下のようなことがありました。
・第１次オイルショック
・インフレ、狂乱物価
・第四次中東戦争
これらの文字のつらなりを今改めて見まして、「ああ、まさに今と同じだなあ」と思いますが、しかし、現在起きているオイルショックは、少なくとも日本にとっては、
「この頃のオイルショックより、はるかに悪い」
ものです。
現在、中東で起きている戦争自体も、インフラを攻撃し合っているなど、第四次中東戦争よりはるかに世界へのダメージが大きなものです。
つまり、51.6年のサイクルを経て、
「さらに事態が悪化して再現されている」
という感じがするのですよね。
ちなみに、そこからさらに約 51.6年ほど遡ると（1920年〜1921年くらい）、「戦後恐慌」という事態が起きていました。
仮に、今後、株価の下落や深刻な景気後退があるとするなら、恐慌のほうも、「スケールアップして再登場するのではないだろうな？」という懸念はないでもないです。
そして、同時に、「飢餓」の問題もスケールアップして再度やってくるのではないかという心配もあります。
先ほどの「大量飢餓の時代」という記事で、私は以下のように書いていました。
＞ 日本のような、食糧の多くを海外に依存している国の場合、食糧危機の最大の原因は、不作などによるものより、最初は「サプライチェーンの崩壊」によって発生する可能性のほうが高いと思われます。
そして、今、サプライチェーンの崩壊…とまではいかないにしても、「将来的な崩壊の兆し」を感じる状態にはなっています。
日本の物流ニュースサイトでは、食品トレーやカップ麺の容器他、食料関係にも広く使われている「ポリスチレン」という原料の日本の在庫が「あと 2カ月」と記されていました。
ご存じのように、現在の日本は、ほぼすべての食料が食品トレーやプラスチックでの梱包となっています。肉も野菜も魚もパンもお菓子も納豆も豆腐やモズクもすべてです。
代替が効かない場合、「食料そのものはあるのに、梱包できないので、商品として流通させられない」という事態もなくはないでしょう。
梱包しない豆腐をトラックに載せて輸送することは無理です。
また、その輸送トラックも現在エネルギーの高騰で大変な状態となっています。トラック運送をはじめとした物流が滞ると、食べ物は移動できません。「ないも同然」です。
食料そのものの枯渇はなくとも、梱包手段が尽きたり、輸送手段が途絶えた場合は、今のシステムですと食料は手に入らないのです。
もちろん、近所に知り合いの農家さんなどがいるような恵まれた環境にお住まいなら、そういう心配もないでしょうが、都市部ではそれはなかなか難しい。
まあ…何を書きたいのだかわからなくなってきましたが、今回の混乱は、本当に早期に解消すれば、問題も比較的小さなもので終わるのでしょうけれど、仮に 5月、6月まで長引いた場合、壊滅的な社会状況となる可能性はゼロではないです（どちらかというと 100に近い）。
そういう心づもりは必要なときなのかなと。
そういえば、アメリカの作家マイケル・スナイダー氏が、「世界的な飢餓の拡大」の可能性について述べていました。
その記事をご紹介して締めさせていただきます。
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世界的な肥料危機により、世界の飢餓人口が現在の過去最高記録をはるかに上回る可能性があると警告されている
We Are Being Warned That The Global Fertilizer Crisis Could Push World Hunger Way Above The Current All-Time Record High
The Economic Collapse 2026/04/03
世界の食料価格が異常な高騰を見せ、世界中で何億もの人々が飢餓に苦しむようになったら、私たちはどうするのだろうか？
イランとの戦争が勃発する前から、世界の飢餓人口は過去最高を記録していた。そして今、世界が深く依存している石油、天然ガス、肥料の多くがペルシャ湾に閉じ込められている。この戦争が数ヶ月も長引けば、価格の大幅な高騰と配給制の導入は避けられないだろう。
配給制という言葉は非常に恐ろしい響きがあり、軽々しく使う言葉ではないことは承知している。ヨーロッパでは、燃料配給制が多くのヨーロッパ人が考えているよりもずっと早く導入される可能性があると報じられている。
英ミラー紙の報道より
イラン戦争が世界をより深刻な危機に陥れる中、主要なエネルギー当局者が講じられる可能性のある措置について明らかにし、燃料配給制に関する警告が発令された。
欧州連合（EU）は、イランによるエネルギー供給の大幅な減少という「長期にわたる」打撃に備え、「あらゆる可能性」を検討していると、EU のエネルギー担当委員が明らかにした。
中東戦争の勃発以来、ガソリン、ディーゼル、ジェット燃料などあらゆる種類の燃料価格が上昇しているが、EU のダン・ヨルゲンセン委員は、状況がさらに悪化する可能性がある時期を明らかにした。
ヨルゲンセン氏は「これは長期にわたる危機になるだろう…エネルギー価格は非常に長い間高止まりするだろう」と述べ、さらに「今後数週間で状況はさらに悪化すると予想される」と付け加えた。
たとえ明日戦争が終わったとしても、中東のエネルギーインフラに与えられた損害を完全に復旧するには何年もかかる上に、インフラの損害は日々拡大し続けているのが現状だ。
例えば、英国が輸入するジェット燃料の 38％を供給するクウェートの主要石油精製所が、イランのドローンによる攻撃を受けたばかりだ。
英テレグラフの報道より
英国向けジェット燃料を生産するクウェートの石油精製所が、イランのドローンによる攻撃を受けた。
イランとの戦争が続く中、クウェート石油公社は金曜日 （4月3日）、ミナ・アル・アハマディ工場が夜間に「悪意のあるドローン攻撃」の標的となり、「複数の稼働ユニット」で火災が発生したことを確認した。
クウェートは英国にとって主要なジェット燃料輸入国であり、年間 410万トン（英国の輸入量の 38％）を供給している。
石油、天然ガス、肥料の供給はますます逼迫し、価格は高騰し続けるだろう。
信じられないかもしれないが、カリフォルニア州のあるガソリンスタンドでは、すでにガソリン 1ガロンあたり 9.99ドル （約 1600円）を請求している。
天然ガスの世界的な供給が逼迫していることは、さらに懸念されることのひとつだ。なぜなら、窒素肥料の生産には天然ガスが必要だからだ。
ZME サイエンス誌の記事「イラン内戦が1970年代以来最悪の世界的食糧危機を引き起こす可能性がある理由」より
なぜペルシャ湾での戦争がロンドンのパンの価格やアイオワのトウモロコシの価格を左右するのだろうか。
世界の 80億人の人々を養うために、私たちは窒素肥料に頼っている。製造業者は、大気中の窒素と水素を反応させることでこれらの肥料を作り出す。そして、その水素と反応に必要な膨大な量のエネルギーは、天然ガスから直接得られる。
この中東の地域は肥沃な農地がある場所ではないものの、エネルギー資源が豊富な中東は世界の農業において重要な役割を担っている。
世界の肥料のほぼ 3分の1がホルムズ海峡を経由して輸送されている。カタールだけでも尿素の世界供給量の 15％を生産し、国際的に取引される尿素の実に 50％を支配している。
一部の国は中東から直接肥料を輸入し、また別の国は天然ガスを輸入して自国で肥料を生産している。
輸入天然ガスの供給が不足しているため、インド、バングラデシュ、パキスタンなどの国の肥料工場は操業停止を余儀なくされている。
ZME サイエンス誌の記事より
供給途絶の影響で、イランから数千キロ離れた場所でも生産が停止している。インド、バングラデシュ、パキスタンといった国々は、通常、湾岸諸国から輸入した天然ガスを使って肥料を生産している。そのガスがなければ、これらの国の工場は操業停止に追い込まれる。
私たちは本当に悪夢のような状況に直面している。
地球上に80億人が暮らしている今、十分な肥料を確保することは絶対的に必要不可欠だ。
ある専門家は最近、もし私たちが肥料をまったく使わなかったら、世界人口の約半分が飢餓に苦しむことになるだろうと説明した。
ZME サイエンス誌の記事より
この化学肥料の供給不足がもたらす影響は、特に世界の貧困層にとって、存亡に関わる重大な問題だ。
「もし世界中で化学肥料の使用を完全に止めたら、おそらく世界の半分の人々が飢餓に苦しむことになるだろう」と、英国シェフィールド大学のアンソニー・ライアン氏はニュー・サイエンティスト誌に語った。
国連世界食糧計画（WFP）は、肥料と天然ガスの不足により、世界の飢餓人口が現在の過去最高記録を大幅に上回る可能性があると警告している。
NBC NEWSの報道より
世界食糧計画は、燃料と肥料価格の高騰に加え、輸送の混乱が世界の食糧安全保障に深刻な影響を与える可能性があると警告した。
世界食糧計画（WFP）のカール・スカウ副事務局長は先週ジュネーブで記者団に対し、食料、石油、輸送費の高騰により、新たに 4500万人が深刻な飢餓に陥ると予測され、世界の飢餓人口は現在の過去最高水準である 3億1900万人を上回ると述べた。
「これは世界の飢餓レベルを過去最高に引き上げることになり、非常に恐ろしい見通しだ」と彼は述べた。「この戦争が始まる前から、飢餓の深刻さと人数においては、まさに最悪の状況だった」と付け加えた。
私たちは人類史上、実に狂気じみた瞬間にたどり着いた。
もし庭を作ることができるなら、今年は良い年かもしれない。
この戦争はすぐには終結しないかもしれない。その場合、 2026年後半以降、非常に多くの人々が飢餓に苦しむことになるだろう。
