今回はIn Deepさんの2024年10月15日の記事を紹介します。
唯物論化した医学
これは今回の本題とは関係ないことなのですけれど、最近書かせていただきました、プロトンポンプ阻害薬や抗生物質などが人間の腸の働きや免疫を破壊することを取り上げた記事や、子どもへの過剰な向精神薬の処方についての記事、あるいは、日本で始まりました「鼻にスプレーするインフルエンザワクチン」についての添付文書の内容の記事など、ここのところの記事の内容を考えていますと、ルドルフ・シュタイナーが 100年以上前に述べた言葉を思い出すことがあります。
これらの記事に出てくるのは全部、クスリとかワクチンとかで、つまり「モノ」なんですけど、モノで病気を治すという方法論がグリグリに固まっているという状況ですね。
思い出したのは、以下の言葉です。『病気と治療』という著作に収められている講義からの抜粋です。
シュタイナー『病気と治療』より
医学は霊的な認識から出発しました。そして、しだいに唯物論化していきました。医学ほど唯物論に浸透されてしまった学問は、おそらく、ほかにありません。
以前には、人間を洞察するときには、人間の本性を構成する四つの部分を認識することが必要であるという意識が存在していました。
それで結局、現在、医療というものが一種ボロボロの状態にまでなってしまっているのですけれど、これもまた医療を提供しているほうだけが悪いのではなく、「受けている側」にも大きな責任があると思っています。
「病気を治せるのはモノだけ」という催眠術がほぼ人々の全体に広がっているわけですから、提供する医療サイドだけが変化していったとしても状況は代わらないと思われます。
以前、あるお医者様が以下のようにおっしゃっていたことがあります。
「風邪で来た患者さんから『抗生物質はいただけないんですか？』と、よく言われるんですよ。『風邪には抗生物質は効きませんよ』と言っても納得してくれない。『〇〇病院では出してくれました』と言って引き下がらない」
医者側は出したくないのに、患者さんが「出せ」と言う。
こういう面で苦労されているお医者様もいるのだとは思います。
あと、こんな人もいました。
相手「最近、足がフラついて仕方ないんですよ」
私 「そりゃ心配ですねえ。何か思い当たるところはあるんですか？」
相手「いや別に。血圧だって降圧剤で下げてますしね」
私 「・・・（それが原因なんじゃないか？）」
相手「おかげで血圧は 100以下に保っているんですが」
私 「（だから、それが原因なんじゃねえのか？）」
絶対的な医療信仰なんです。
血流が足りていない場合、それは脳やいろいろな臓器を含めて、様々に影響が出るわけですから、足がフラつくまで血圧が下がっているのなら、とにかくやめたほうが良いんですけど、信仰が非常に強いと、たとえば、私などの一般人が「血圧を下げる薬を一時的にやめてみてはいかがですか？」と言ったところで、多分やめない。
ワクチンも同様ですよ。
「いつまで続いていくのかなあ…」と思いますけれど、相当な、何らかのリセットがかからない限り、終わることはないのかもしれませんね。
さて、話は変わって、戦争です。
世界のシステムから見て、平和は来ない
2022年のロシアの特別軍事作戦以来、世界ではずーっと戦争が続いたり、あるいは拡大している上に、今、戦争や紛争にはなっていない場所でも「戦争の気配や噂」は限りなく存在します。
今日や昨日だけでも、北朝鮮は、韓国とつながる道路を爆破するし、イスラエル軍は国連レバノン暫定軍に疑問のある攻撃をしかけたり、いろいろなことがエスカレートする一方となっています。
イスラエル軍の最近の国連軍への行動については、以下の記事で、国連レバノン暫定軍の声明を翻訳しています。
・イスラエル軍が「化学兵器らしきもの」を国連平和維持部隊に向けて使用した可能性を示唆する国連声明
BDW 2024年10月15日
国連レバノン暫定軍は声明で明確に、「国際法に対する重大な違反だ」と述べており、また、国連は先日、ガザでのイスラエルの行為は、
「絶滅を目的とした大量殺人罪である」
として、イスラエルを非難しています（報道の翻訳）。
イスラエルは、もうムチャクチャやっているわけなんですけれど、どこの国からも、「ほとんど発言が出てこない」状態です。
そんな中で、ヴィンチェンツォ・ロルッソという方が、米ゼロヘッジに寄稿していた文章が印象的でした。
「 2025年に平和は来ない」
とするものです。
このヴィンチェンツォ・ロルッソという方が、どなたなのかの説明はなかったのですが、検索しますと、上位に出てくるのは、欧州委員会の政策担当官の方ですが、ちょっと違うような気もします（同姓同名の人がたくさんいます）。
ともかく、普通に考えて、2025年に世界に平和が訪れる可能性はきわめて低いというような談話です。
なお、記事中に、ロシアが国防費を大幅にアップさせる話が出てきますが、これについては、報道を以下に翻訳しています。
・ロシアが国防費を25％引き上げ、ソ連崩壊以来の最高の増加率に
BDW 2024年10月1日
2025年にロシアが戦争をやめるつもりなら、こんな規模の国防費アップを行うわけがありません。
平和どころか、2025年は戦争の規模が拡大する可能性のほうが高いかもしれません。
ここから、その記事です。
2025年に平和を期待すべきではない理由
Why We Shouldn't Expect Peace In 2025
Vincenzo Lorusso 2024/10/14
ドナルド・トランプ氏が 1か月以内に勝利する可能性が高いことから、彼が「 24時間以内に」ウクライナ戦争を終わらせるという約束を守るだろうと期待するのも無理はないかもしれない。
しかし、論理と現実からすると、この結果が起こる可能性は非常に低いと言える。
第一に、ロシア政府は来年、今年に比べて軍事費を 22.6％増加させ、2023年末に策定された 2025年の当初計画に比べて 54％増加させる。国防費は GDP の 8％を超え、連邦政府支出全体の 40％という驚異的な額になる。
この支出は来年戦争が終わるという事実を示すと思われるだろうか。
ロシア政府は、この作戦の主要な軍事的・政治的目標であるウクライナの NATO 不参加が達成された場合にのみ、交渉の道に進むだろう。
現時点では、特別軍事作戦をめぐる状況は、交渉を開始できるほど決着したとは考えにくい。
ロシア軍はポクロフスク、ミルノグラード、チャソフヤールの陥落に直面している。ドンバスの完全解放とドネプロペトロフスク地域へのアクセスは、すでにロシアの勝利の予備的兆候だ。それが起こる前に、ロシアの交渉参加について語ることは空論に過ぎない。
しかし、NATO の全技術力がロシアに対抗しているため、この目標を達成するにはロシアに多大な時間と資金がかかるだろう。両陣営の軍事専門家は、当初から一貫して間違っていた。
第二に、紛争の終結は米国にとって有益ではない。トランプ氏や他の共和党員がウクライナ問題についてどれだけ不満を述べ、米国のすべての問題をウクライナ問題に結び付けたとしても、ウクライナ戦争はここ数十年における米国の外交政策における最も成功した投資だ。
ロシアを貧困に陥れる 1500億～ 2000億ドル（約 22兆円〜 30兆円）の支出をアメリカ人が後悔していると信じるのは完全な馬鹿でなければならない。
20年間で、アメリカはアフガニスタンに 1兆ドル（約 150兆円）以上を費やしてきた。しかし、アフガニスタンの配当をウクライナの配当と比較することは可能だろうか？
EU経済は破壊され、完全に米国に依存しており、ロシアのガスと石油はヨーロッパ市場から撤退している。ロシアはウクライナのステップでの勝利に莫大な資源を費やしている。
そして今、疑問なのは、米国がロシア連邦との紛争に直接参加して、そのような指標を達成するために、何万人もの米兵が死ななければならないのか、ということだ。
誰も気にしていないウクライナ人の命を犠牲にして、信じられないような成果が達成されている。
正気な人間がアメリカ大統領の立場なら、ウクライナ紛争を制限することは決してなく、むしろ継続するだろう。紛争解決への圧力があったとしたら、それはすでにヨーロッパから来ているはずだ。
残念ながら、今後数十年にわたり歴史家が徹底的に調査することになる理由により、そのような兆候は見られない。むしろその逆だ。
第三に、時期尚早な平和は中国にとって有益ではない。「韓国」と「台湾」のカードが熱を帯びる時期が来ている。中国は、アジア地域での紛争が再開する頃に、米国が「苦境に陥り」、他の地域紛争に気を取られざるを得なくなることを望んでいる。
さらに、現状でのウクライナの平和は、米国にとって完全な地政学的勝利となる。このような勝利の波に乗れば、世界のすべての遠心力がホワイトハウスの意志を受け入れ、中国から機動の余地を奪うことになる。
そうなった場合、現在「中立の立場」にある、あるいは少なくとも選択肢を残している多くの国は、ロシアには将来の世界秩序を形成する力がない、と結論付けざるを得ないだろう。
中国は、
a) ロシアが自国の条件を強制し、西側諸国に屈辱を与えるまで、
または，
b) 中国が米国との対立の急性期に備える必要がないと判断するまで、
あらゆる方法で紛争の長期化に貢献するだろう。
ウクライナ戦争における西側諸国の夢は、ロシアを破壊すること、あるいはロシアを「小イタリア」や他のヨーロッパ諸国と同様に従属国にすることだ。
ホワイトハウスは、米国の主要な競争相手である中国との同盟をロシアが放棄するよう強制するためにあらゆる手段を講じるだろう。
彼らはロシア連邦の最大限の貧困化を夢見ており、その後、ロシアがまったく無定形で独立性のない主体であった「 1990年代のルール」を押し付けようとしている。
ドナルド・トランプ氏もカマラ・ハリス氏もこの戦略的論理を変えることはないだろう。
なぜなら、それはディープステートと世界最大の金融機関群の利益と完全に一致しているからだ。
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ここまでです。
以前、天体の動きからの 2024年以降というものに専門家の方のご意見をご紹介したことがありましたが、細かいところはともかく、
「激動の年は 2025年から2026年が起点となって始まる」
という見立てが中心となるようです（メルマガの 2023年12月15日の 277号に全部掲載しています）。
これは、戦争だけではなく、経済や社会全体の激動とも関連する可能性のあるもので、この 2025年からの社会的大変動というのは、太陽活動の観点からも言えることです。
私たち個人も、いろいろと考えるべき時期でもあるでしょうし、実際に準備をするべき時期も近いのかもしれません。
