今回はＩｎ Ｄｅｅｐさんのサイトより2023年12月14日の記事を紹介します。
「永遠に周囲と「自分」にウソをつきながら滅亡していく現世人」
https://indeep.jp/modern-humans-are-dying-out/
嘘で嘘が塗り固められて、そこから逃れられない
最近、アメリカの保守派のメジャーメディア Hill に「なぜこれほど多くのアメリカ人が早死にしているのか？」と題された記事が掲載されていました。
記事を書いているのは医師の方で、いい記事ではあるのですが、相変わらずロックダウンによる医療の欠如などを挙げます。そりゃ、ロックダウンが悪いことは決まっているでしょうけれど、ほとんどの国でロックダウンが解除されて 2年以上ですよ。
「他の具体的に原因」に言及しなければいけないはずなのに、
「どうしてもワクチンという言葉に関して言葉を濁す」
という感じで記事は終わります。
実際は出ますが、曖昧な表現以上には書けない感じで終わります。
書いているご本人の思いはよく伝わりはするのですけれど。
ちなみに、私は今起きていることが、ワクチン被害がすべてだと言いたいのではなく、どこの国でも起きている死者の異様な増加を本当に懸念しているのなら、2020年以来行われてきた（そして過去にはなかったような）何らかの状況をすべて挙げて検討するのが筋じゃないかと。
2020年以来行われてきて、過去には決してなかったようなことは、いくらでもあるでしょうが、おおむね以下はどの主要国でも行われたはずです。
・ロックダウン（日本の緊急事態宣言含む）
・マスクの義務化（日本のような実質的な強要を含む）
・過剰な消毒
・娯楽の剥奪と、人と人との交流の事実上の禁止
・そして、コロナワクチンの事実上の強要
などです。
日本は、ワクチン接種は義務でもなければ、制度的に強要されていたわけでもないのに、結局、2回目くらいまでは 8割だかが接種して、業種によっては、ほとんど全員が打っていた（医師の約 97％前後が接種したのが業種として最高）。
それはともかくとして、私は、超過死亡だけではなく、「あらゆる病気の過去にないような蔓延」に関しては、上に挙げた「すべて」が関与していると考えますが、
「今後もっとも長い影響となるのがワクチン」という考え方であるだけです。
（参考記事）「コロナは単なる風邪」という幻想からはそろそろ抜け出さないと…。今やこれは、老衰死の大量生産と IgG4 にむしばまれた人たちの致死を加速させる狂気の病原菌
In Deep 2023年12月9日
日々をただぼんやり暮らしていたら、
「いつのまにか人類絶滅（それがなくとも、少なくとも日本人絶滅）の渦中に付き合わされている」というのが現状です。
コロナの HIV 化が本当ならば、10〜 15年後くらいまでには、絶滅に近い（全部が亡くならなくとも、人口の大半が急速に亡くなると社会そのものが成立しないので、結局、文明の滅亡に近い状態となる）様相を見ることになるのではないですかね。
（記事）コロナはすでに HIV 化している模様です… In Deep 2023年12月11日
もはや「人生の展望」も、それを基準に考えていくしかなくなっている。特に若い人たちは。
私のような年寄りは 10年、15年後にそもそも生きているわけがないですので、別にそれはいいのですが、今若い人たちの今後の悲劇の代償はどうすればいいのかと。
そして、ここまでのディストピア展望となった理由のひとつには、
「多くの人が自分に対してウソをつき続けていたから」ということもあるとは思います。
他人に対してのウソではなく、「自分に対して」です。
ワクチンを心から信奉していた人たちが、仮に何か決定的な「ワクチンの負のエビデンス」を知ってしまったとしても、信念を反転させるのは難しい。
「大丈夫なんだ。これは安全で効果的なんだ」という地点に立ち続けるしかない。
そういう信念の中でみんな亡くなっていくわけですけれど……今思えば、パンデミックの抑圧下の後の最初の接種キャンペーンの頃に言われていたような、
「みんなが 2回接種すれば、すぐに元の世の中に戻るのです」
みたいな響きが思い出されます。
現実は、その「感染予防対象だあった新型コロナ事態の状況」が以下です。
最近の世界のコロナの状況
カナダ・オンタリオ州のコロナの「入院数」の過去１年間の推移
このグラフで「排水中のコロナウイルスレベルと入院者数がほぼリンクしている」ことを思えば以下のような排水中のウイルスレベルを示している国や地域の状況も予想が容易です。
米国の排水中のコロナ検出レベルと今後の予想
スタンフォード大学の過去1年間の排水中のウイルス量の推移
2020年11月からのオランダの排水中のウイルス量の推移
オーストリア・フォアアールベルク州の過去3年のウイルス検出量推移
2020年7月からのジュネープの排水中のコロナ検出量の推移
いくつかの国と地域では、コロナの流行（重症化という意味で）が「過去最悪」となっているのが現実で、しかし、日本もそうですが、「報道はまったくされない」ですので、現実は、このような排水レベルのデータとか、各病院の病床占有数のデータからしかわからないのですが、
「どこもかしこも病気だらけになっている」ことは間違いないようです。
コロナ以外でも、赤ちゃんや子どもの病気の蔓延は深刻で、イギリスでは、「百日咳の乳幼児の数が前年比 250％の急増」と伝えられていて、昨日のユニセフの発表では、
「ヨーロッパと中央アジアの麻疹（はしか）の症例数が昨年比 3000％増加した」
と報告されています。
この麻疹については、別に記事にするかとも思いますが、1年で 3000％増加というのは通常の病気の推移に現れる数値ではないです。
これに対して、ユニセフは以下のように述べています。
「麻疹症例の増加は、地域全体の予防接種率の減少に起因している」
3000％増加したという数値を念頭にしまして、麻疹ワクチンの接種率がどれほど低下したかというと、
＞ ヨーロッパと中央アジアでは、麻疹の初回予防接種率は 2019年の 96パーセントから 93パーセントに低下した。
とありました。
ワクチン接種率がたった 3％低下したことが、「3000％の患者の増加に結びついた」と述べるわけです。
もう頭がおかしくなりそうな世界です。
これらの主張なども、人に対してのウソも含まれるとはいえ、「みんな自分にウソをついている」ことがわかる話です。
常識的な考えさえ吹き飛ばして、自分の信念に固執する。
「人間ってこんなもんなんだなあ」と最近は思うこともありますが、日本人は特に顕著かもしれないですね。
一般の人々でさえ、今のような状況に「何の嫌疑も持たない」（あるいは、そもそも知ろうとしない）。
これじゃ、そりゃ滅亡しますよ。
私はもはや、日本が滅亡すること自体には、さほど感慨も悲嘆感もないですが、もう少し「考えよう」とは言いたいです。
以前、戦前の映画監督である伊丹万作さんの「戦争責任者の問題」（1946年8月）という寄稿文を何度か取りあげました。原文はこちらにあります。
以下の記事で抜粋した部分を掲載した後、最初にふれました、アメリカのメディア Hill の記事をご紹介します。
（記事）「だまされるということ自体がすでに一つの悪である」 …XBB対応ワクチンの過去最大の影響の可能性について考えながらこのフレーズを思い出す
In Deep 2023年8月24日
伊丹万作『戦争責任者の問題』（1946年8月）より抜粋
…だまされたということは、不正者による被害を意味するが、しかしだまされたものは正しいとは、古来いかなる辞書にも決して書いてはいないのである。
だまされたとさえいえば、一切の責任から解放され、無条件で正義派になれるように勘ちがいしている人は、もう一度よく顔を洗い直さなければならぬ。
しかも、だまされたものが必ずしも正しくないことを指摘するだけにとどまらず、私はさらに進んで、「だまされるということ自体がすでに一つの悪である」ことを主張したいのである。
だまされるということはもちろん知識の不足からもくるが、半分は信念すなわち意志の薄弱からくるのである。我々は昔から「不明を謝す」という一つの表現を持っている。
これは明らかに知能の不足を罪と認める思想にほかならぬ。つまり、だまされるということもまた一つの罪であり、昔から決して威張っていいこととはされていないのである。
…「だまされていた」といって平気でいられる国民なら、おそらく今後も何度でもだまされるだろう。いや、現在でもすでに別のうそによってだまされ始めているにちがいないのである。
一度だまされたら、二度とだまされまいとする真剣な自己反省と努力がなければ人間が進歩するわけはない。
何度もウソにだまされるだけではなく、「自分に対してもウソを強制しはじめた」のが今の社会なのだと思ったりもいたします。
せめて自分自身にはウソをつかずに生きないと、今後十数年のうちに亡くなったとき、あるいは亡くなった後、禍根を残すような気がします。
ここから Hill の記事です。
「これは新型コロナウイルスよりも重大だ。なぜこれほど多くのアメリカ人が早死にしているのだろうか？」
This is bigger than COVID: Why are so many Americans dying early?
The Hill 2023/12/12
アメリカ食品医薬品局長官ロバート・カリフ氏は最近、X に「大惨事」だと書いた。
米国の平均寿命は低下している。
しかし、喫煙、食事、慢性疾患、ヘルスケアに焦点を当てたカリフ氏の投稿は、明らかな事実を無視していた。
新型コロナウイルス感染症が終息してから長い間、現在でも異常に多くの人が亡くなっているという事実があるのだ。しかし、公衆衛生機関や医学会は沈黙している。
生命保険会社は、158,000人、あるいはさらに多くのアメリカ人が死亡している、こうした予期せぬ死亡、または「過剰な」死亡に対して一貫して警鐘を鳴らしている。
2023年の最初の 9か月間では、2019年の同時期よりも増加した。これは、ベトナム戦争以来のすべての戦争によるアメリカの死者の合計を上回っている。議会は保険専門家と早急に協力して、この憂慮すべき傾向を調査すべきだ。
新型コロナウイルス感染症による最悪の事態が去った今、非常に多くの病人や虚弱なアメリカ人が亡くなっている。本来なら、あらゆる原因による年間死亡者数はパンデミック前の水準に戻るか、あるいはさらに低下するはずだ。
しかしむしろ、死者数は依然として「憂慮すべき状態」だ。保険業界の記事には、「緊急の注意」が必要とされていると記されている。
保険会社が意思決定を行うために使用する保険数理報告書は、 若い生産年齢層（※労働年齢のこと）の間で死亡が不均衡に発生していることを示している。
それにもかかわらず、アメリカの主任保健管理者である疾病管理予防センターは、9月に超過死亡をウェブページ にアーカイブする選択について、次のような注記を付けた。
「今後は更新されなくなります」
もちろん、保険会社にとって金銭的問題は動機となる問題だろう。 2020年の死亡保険金請求額は、1918年のインフルエンザ禍（※スペインかぜ）以来、1年間で最大の伸びを記録し、 支払額が 900億ドル（約 13兆円）に増加し、2021年には 1,000億ドルに達した。
2022年には鈍化したが、依然として 2019年を上回っている。賠償専門家たちは、生命保険加入者の差し迫った健康上の問題を検出し、 生命を維持するための早期警告プログラムの導入を促している。
パンデミックの初期段階とは異なり、これらの死亡者は主に高齢者ではない。
保険数理士会の新しい報告書によると、2023年第 2四半期の 65歳以上の死亡者数は、パンデミック前の基準を 6%下回っていた。
死亡率は、保険に加入している 35歳から 44歳の年齢層で 26％高く、25歳から 34歳の死亡率は 19％高く、2021年の第3四半期に 101％という驚異的な数字でピークに達した死亡率の急増が続いている。それぞれ通常より 79%高い。
「新型コロナウイルス感染症（による死亡）の請求は、発生した保険金請求の増加を十分に説明していない」と同協会は述べた。新型コロナウイルス感染症による死亡者数は、2021年の最初の 3四半期から 2023年の同時期に 84%減少した。
私たちは、保険数理に基づいた分析により、何が若者たちを殺しているかはある程度把握している。 たとえば、薬物の過剰摂取が、肝臓、腎臓、心血管疾患、糖尿病における死亡率の増加を示す政府データもある。
しかし、保険会社、疫学者、保健機関当局者にとって最も差し迫った問題が横たわっている。
私たちの社会の伝統的に最も健康な部門、つまり若くて、雇用され、保険に加入している労働者たちがこれほどの割合で死亡しているのはなぜだろうか？ 彼らは薬物濫用者などではない。
公衆衛生当局は良くも悪くもパンデミックへの対応を積極的に監督した。なぜ彼らはこれを調査しないのだろうか？
英国では、パンデミック後の同様の人口統計における超過死亡が続いており、政府の資金提供を受けている独立系の調査が進行中だ。
BBC は「新型コロナウイルスに関する調査が週を重ねるごとに」 最近、 「意思決定の方法と情報に重大な欠陥があったことは明らかだ」と報じた。
米国はパンデミックと戦うために取られた措置をそのように検討する必要がある。
この調査は、ハイレベルで公平な委員会によって行われ、何が機能し、何が機能しなかったかに焦点を当てる必要がある。
ロックダウンにより、教育、社会的交流、医療へのアクセスが制限され、 小児期の発達、メンタルヘルスと経済への悪影響が文書化されている。
治療プロトコルでは、医師が新型コロナウイルス治療をどのように提供すべきか（主に病院内で高価な医薬品を使用）が規定され、効果があった可能性のあるジェネリック医薬品への早期アクセスは制限されていた。 （※ さりげなくイベルメクチンのことを書いているようです）
ワクチンは（アメリカの） 2億 7,000 人以上に接種され、その中には乳児、妊婦、雇用主の命令に基づく労働者も含まれている。ワクチン有害事象報告システムに悪影響を与える「慢性ワクチン接種後症候群」の可能性があることを米イェール大学の研究が検証した。
最後に、メディアの圧力を通じてパンデミック対策を強制するなど、前例のない反対意見の検閲を認めた政府当局者たちの責任を問われなければならない。
保険数理士と業界アナリストたちは、生命保険加入者の超過死亡は 2030年まで続き、「若い年齢層で最も多くなると予想されている」と述べている。
将来の世代を確実に保護し、新たなパンデミックの可能性に備えるために、議会は何が機能し、何が機能しなかったかを評価する必要がある。
